試験なしで誰でも簡単にスグ取れる資格20選！最短1日の講義で取得可能

「資格を取りたいけど、試験は避けたい…」そんな方に向けて、この記事では試験なしで取得できるおすすめ資格を20選ご紹介します。中には最短1日で取れる国家資格や、就職・副業に活かせる実用資格も。

講習を受けるだけで取得できるので、学力や年齢に自信がない方でも安心です。ジャンル別にわかりやすくまとめましたので、ぜひご覧ください。

試験なし資格とは？

講習修了＝取得の資格

「試験なしで取れる資格」とは、所定の講習を受講し、出席や簡易な確認テストをクリアすることで取得できる資格のことです。通常の資格のような筆記試験や合格発表はなく、「講習修了証の交付＝資格取得」というスタイルです。

代表的な例として、「食品衛生責任者」や「防火管理者」などがあります。これらは法律に基づいた国家資格であり、飲食店や商業施設などで実務に直結する重要な資格です。都道府県や自治体が指定講習を実施しており、公的信頼性が高いのが特徴です。

一方で、アロマテラピーや整理収納、終活ガイドなど、比較的自由度の高い分野では、民間団体による認定資格も多数存在します。これらも試験なしで取得できることがありますが、履歴書に書けるかどうかやビジネス活用できるかどうかは資格ごとに差があるため、見極めが必要です。

コスパがいい

試験なし資格が人気の理由のひとつは、取得までの手間と時間が非常に少ない点にあります。講習時間は短いもので3時間、長くても1～2日ほどで修了可能。特に平日1日で完了する講座も多く、忙しい社会人や主婦にも支持されています。

また、費用面でも比較的安価です。公的資格であれば受講料は数千〜1万円前後、テキスト代を含めても1万5000円以内で収まることが多く、「手軽な自己投資」として最初の一歩を踏み出す人が増えています。

さらに、講習の多くが自治体や協会の公式Webサイトでオンライン申込できるようになっており、事前準備もスムーズです。最近では一部eラーニング形式の対応も進んでおり、在宅で取得できるケースも増えています。

就職・転職で評価される資格

「試験なしの資格って、就職に使えるの？」という疑問を抱く方も多いでしょう。答えは「資格の内容次第」です。

たとえば「食品衛生責任者」や「防火管理者」は、事業所で1人以上の配置が義務づけられているため、飲食業界や建物管理の求人で評価されやすい資格です。これらは業務に直結し、採用後すぐに役立てられることから、「有資格者歓迎」と明記している企業も少なくありません。

反対に、「趣味系」や「団体独自の名称のみ」で構成される民間資格は、企業側がその存在を知らない場合も多く、評価が分かれます。資格そのものよりも、どう活かすかが問われるのです。

例えば、整理収納アドバイザーを取得して「業務改善提案ができる」「新人指導で活用した」といったエピソードがあれば、民間資格でも説得力のあるアピールになります。

試験なしで誰でも簡単にスグ取れる資格20選

「食品衛生責任者」は、飲食店や食品製造・販売業を営むすべての事業所において、最低1人の配置が義務付けられている国家資格です。取得方法は非常にシンプルで、都道府県などが実施する約6時間の講習を1日受講するだけ。筆記試験や実技試験はなく、講習修了と同時に資格が付与されます。

転職・開業のどちらにも直結する実用性の高い資格で、特に個人経営の飲食店やキッチンカー出店希望者からの需要が多く、履歴書の資格欄にも記載可能。受講費用も比較的安価（5,000〜10,000円前後）で、全国各地で通年開催されています。

「酒類販売管理者」は、店舗でアルコール類を提供・販売する際に必要な販売責任者としての立場を証明する資格です。取得には所轄税務署や販売管理協会などが開催する3時間の講義を受けるのみ。試験は一切なく、修了証を受け取れば即日から管理者として登録可能です。

特にコンビニ、スーパー、居酒屋などの現場では義務付けられていることが多く、雇用側も有資格者を優遇する傾向があります。有効期限は3年で、更新時も同様に講習のみ。副店長・店長候補などのキャリアアップにも有利な資格です。

防火管理者は、一定規模以上の建物や事業所で防火体制を整えるために法律で配置が義務付けられた資格です。「乙種」は30人未満の小規模施設が対象で、主に飲食店や小規模オフィス、福祉施設などで求められます。

講習は各自治体の消防署が年数回実施しており、1日で受講完了。修了試験はなく、受講後すぐに防火管理者として届け出可能です。火災リスクへの備えが注目される昨今、ビル管理や商業施設の求人でも評価されやすい実務型資格のひとつです。

普通救命講習は、AEDの使い方や心肺蘇生法など、一次救命処置（BLS）を身につけるための公的講習です。消防署や自治体が実施し、約3時間の座学・実技指導のみで受講修了証が交付されます。医療資格を持たない一般市民でも参加可能で、保育士、介護職、教員など「人と関わる仕事」を目指す人にとっては大きな強みになります。

また、自治体によっては無料または数百円程度で受講できるケースもあり、コストパフォーマンスにも優れています。企業の防災研修としての需要も高く、履歴書への記載もOKです。

倉庫業法に基づいて、一定規模以上の倉庫を運営する際に必須とされる資格です。取得方法は、国土交通省が認可した団体が主催する講義形式の講習を1日受講するだけ。試験や確認テストはなく、出席と内容理解で修了証が発行されます。

物流業界では「主任者資格のある人材＝法令に強い人材」として高く評価されるため、倉庫管理職を目指す人や、建設現場での資材管理を行う人にも有用です。未経験から物流・倉庫業に入る人がスキルアピールとして取得するケースも増えています。

消防設備点検資格者は、ビルや商業施設などに設置された消火器・火災報知器・誘導灯などの法定点検を行うために必要な国家資格です。取得には2日間の講習（座学と軽度な理解度テスト）を受けるだけで、合格点に達すればその場で資格が認定されます。

点検業務は外注せずに内製化する企業も増えており、ビルメンテナンス業界や不動産管理会社では特に重宝されます。建物管理のキャリアを築きたい人や、独立を目指す人にもおすすめの資格です。

特定粉じん作業者は、アスベスト除去・コンクリート破砕など、粉じんが発生する作業現場での健康被害を防ぐために定められた資格です。厚生労働省指定の講習を約4.5時間受講することで取得可能で、試験は不要。

建設業・解体業などの現場に従事する際に法令上必要となるため、現場就労の必須条件になることも。作業主任者へのステップアップにもつながるため、未経験から現場に入る方やスキルアップを目指す職人にもおすすめです。

草刈りや除草などの現場で使用される刈払機（草刈機）を安全に扱うための労働安全衛生法に基づく講習資格です。農業、林業、公共事業などさまざまな現場で必要とされ、取得には6時間の座学＋実技講習を受けるだけでOK。

講習修了証は即日交付され、履歴書にも記載可能です。農業法人や自治体の除草業務では取得者優遇が一般的で、高齢者や女性の受講者も多くなっています。

クレーンで荷物を吊り上げる際に、フックなどを荷物にかける作業（玉掛け）を行うために必要な技能講習です。労働安全衛生法に基づく法定資格で、学科・実技あわせて2〜3日で取得可能。

試験といっても、講習内で実施される簡単な確認テストのようなもので、実質「講習修了＝取得」となります。建設業、工場、港湾作業など、多様な現場で必須となるため、未経験でも取得しておくと職域が広がります。

つり上げ荷重1トン未満の小型クレーン（積載型トラッククレーンなど）を運転するための技能講習です。講習は3日間で、学科・実技の両方が含まれますが、いずれも講習内評価で完結。

重機オペレーターを目指す方や、建設現場での業務範囲を広げたい人にとっては強力な武器となります。実際に求人検索で「小型移動式クレーン有資格者優遇」と記載されていることも多く、就職・転職時の即戦力資格として非常に有用です。

認知症サポーターは、認知症への正しい理解と対応を身につけるための地域密着型の無料講座を修了した人に与えられる称号です。講習は約90分で、各自治体や地域包括支援センターなどが定期開催しており、誰でも参加可能。

修了後はオレンジリングが配布され、地域での支援活動や介護職への一歩として活用できます。とくに介護・医療系の就職活動でのアピールや、家族に認知症の方がいる場合の予備知識としても非常に有用です。無試験かつ無料で取得できるため、初心者に最適な入り口資格といえます。

介護現場に未経験で入職する方向けに設けられた、厚生労働省推奨の基礎研修です。所要時間はeラーニング形式で150分程度。内容は高齢者理解・認知症の基本・接し方・職場での報告連絡相談の基礎などで構成されており、スマホやPCがあれば誰でも受講可能です。

施設によっては就職前提で無料提供されることもあり、研修修了で介護業務が可能になるケースも。転職活動の地ならしとしても使える、試験なしの実用資格です。

学童保育施設などで働くために必要な資格で、自治体が主催する5日程度の講習（座学中心）を修了すれば取得可能です。放課後児童支援員は、子どもたちの安全管理や遊び・生活支援を担う専門職として、全国的にニーズが拡大中。

試験は一切なく、受講後に市町村への登録手続きをするだけで資格が有効となります。教育・保育業界への就職・復職を目指す人にとって、履歴書にしっかり書ける即戦力資格です。

ドローンや構内インカム通信、イベント会場の無線機などで利用される特定周波数帯を操作する際に必要な国家資格。講習は1日で完結し、内容理解を確認する効果測定に合格すればその場で取得可能です。

3級は業務用無線や一部のドローンに対応しており、ITや映像、イベント系の職種で評価されることもあります。最近ではドローン操縦の入門資格としても注目を集めています。

各自治体が運営するマイナンバーカード交付・申請サポート事業に従事するための、短期講習型研修です。多くは自治体・委託事業者による1〜2時間の指導で完結し、修了後すぐに現場配属されることも。

高齢者やスマホが苦手な人への支援を行う業務のため、パソコン基本操作ができれば応募可能。短期バイトや再就職、扶養内勤務を考える主婦・シニア層にも人気です。

600V以下の軽微な電気工事を行うための国家資格で、住宅設備・照明・防犯機器の取付け業務などに対応できます。講習は1日で完了し、テストもなく受講完了＝資格取得。

エアコンやインターホン、LED照明の取り付けなど副業として人気の高い電気工事の一歩として、多くの施工業者が取得を推奨しています。個人事業主やフリーランス電気工事士の入門資格としても定評があります。

ビルや温浴施設、病院、学校などで使用される小型ボイラーの取扱者として認定される資格です。講習は1日（4.5時間）程度で完了し、試験なしで取得可能。

熱源管理・機械保守系の求人で「ボイラー取扱者資格歓迎」と記載されていることもあり、施設管理系の就職活動に有利です。未経験者でも取得しやすく、定年後の再就職先としても注目されています。

エネルギー使用量の多い事業所における省エネ推進責任者の役割を担うための国指定講習。1日完結型（6.5時間）で、出席と理解度チェックで取得可能。

建築・製造業界ではCO₂削減の対応が求められており、社内にこの資格を持つ人材がいると法令遵守体制の証明にもなります。SDGs・ESG経営に力を入れる企業では、特に高い評価を受けやすい実用資格です。

NHK・日本郵便などが支援する「ラジオ体操連盟」が認定する指導資格で、地域イベント・高齢者施設・保育園などでの運動指導に活用できます。講習は1日で、座学＋実技指導を受講するだけで修了。

資格証は郵送で届き、民間の体操教室やNPOなどでも指導者として活動できます。健康促進をテーマにした副業や地域活動の第一歩としても人気です。

図書館で働く際に必要とされる司書の補助的な役割を担う資格。大学の通信課程や短期集中講座で取得でき、基本的にはレポート提出などで完結するため、試験は不要。

図書館就職の条件として指定されることもあり、主婦・学生・再就職希望者に人気です。自治体図書館や大学図書館などでの非常勤勤務にも活かせます。

資格選びで失敗しない5つのチェックリスト

資格によっては「全国対応」と書かれていても、実際には大都市圏（東京・大阪・名古屋など）でしか講習が行われないケースもあります。たとえば「食品衛生責任者」は都道府県ごとの開催ですが、定員がすぐ埋まることもあり、申込開始日をチェックしないと半年先になる場合も。

一方で、「放課後児童支援員」や「防火管理者」などの自治体講習は、申し込み条件に「その地域に居住・在勤していること」とある場合があるので注意。開催場所・条件・時期は必ず、各講習機関の公式サイトを確認しましょう。

受講料だけで判断すると失敗します。たとえば「玉掛け技能講習」は一見2万円程度に見えますが、別途テキスト代・安全靴レンタル料・ヘルメット購入費がかかることも。

また、「認定電気工事従事者」では講習料の他に、登録免状の発行手数料（3,000円〜5,000円）が必要です。

講習によってはオンライン受講を選べば交通費がかからない一方で、修了証送付費などが加算されることも。申込前には、「受講料＋教材費＋申請費＋交通費」の合計額を試算しておきましょう。

資格には「永久有効」のものと、「数年ごとの更新が必要」なものがあります。たとえば「酒類販売管理者」は有効期間が3年で、継続するには再講習が必要です。

また、「防火管理者」や「倉庫管理主任者」は就任時に管轄への届け出も求められ、事業所が変わると再登録が必要になる場合もあります。

さらに「講習を受けても実務経験がなければ有効と見なされにくい」資格もあるため、資格取得後の更新・活用条件までチェックしておきましょう。

資格は「何に使うか」が最重要です。たとえば「食品衛生責任者」は飲食開業に必須ですが、就職活動では実務経験が重視されることも。「ラジオ体操指導員」は高齢者施設や地域イベントでニーズがありますが、民間企業の求人ではあまり見かけません。

事前に「希望する業界＋資格名」で求人サイトを検索して、「資格名でヒットする求人があるか」「有資格者歓迎と書かれているか」を確認しましょう。資格欄に書けても、実務に結びつかなければ宝の持ち腐れになるリスクがあります。

「資格を取ったのに、履歴書でどう書いていいかわからない…」というケースは意外と多いです。国家資格であれば「正式名称＋取得年月日」と記載すればOKですが、民間講習修了や自治体発行の認定証は書き方に注意が必要。

たとえば「認知症サポーター」は一般的には資格ではなく称号扱いとなるため、「支援活動履歴」として職務経歴書に記載する方が自然です。名刺に載せる場合も、資格名の信頼性や受け取り側の印象を考慮することが大切です。

資格取得・講習修了までの流れ

講習日程の探し方

講習の情報源は資格によって異なります。たとえば、「食品衛生責任者」は各都道府県の食品衛生協会サイト、「防火管理者」は消防署の講習案内ページが一次情報になります。また、「認定電気工事従事者」や「ボイラー取扱者」などは厚生労働省または認可された講習機関のサイトで日程が掲載されます。

Google検索では「資格名＋地域名＋講習日程」や「資格名＋◯年◯月」などで調べると、申込フォームが直接出てくるケースもあります。

当日持参物チェックリスト

多くの資格講習はオンライン申込に対応しており、講習日・会場を選び、名前・住所・電話番号などを入力するだけで予約が完了します。支払いはクレジットカード、コンビニ払い、または振込方式が一般的です。申込完了後は「受付メール」「受講票PDF」などが届くため、内容をよく確認しましょう。

修了証受領後にすべき3つの手続き

講習修了後、その場で「修了証」や「受講確認証明書」が発行されるケースが多いですが、取得後すぐにやっておくべきことがいくつかあります。

修了証の保管・スキャン

原本は再発行できないケースもあるため、クリアファイル等で保管しつつ、スキャンしてクラウドやPCにバックアップしておくのが安全です。

届出・登録（必要な資格のみ）

たとえば「防火管理者」は消防署への届出が必要、「倉庫管理主任者」は運営会社の代表者を通じて国交省へ登録申請が必要です。必要書類や様式は各機関のサイトで入手できます。

履歴書・職務経歴書への反映

国家資格や講習修了証は履歴書の「資格欄」に記載可能です。正式名称・取得年月・講習機関を明記しましょう。また、職務経歴書にはこの資格をどう活かしたいかの記述を追加すると、書類選考通過率が上がります。

資格取得に関するよくある質問

Q1：食品衛生責任者は全国どこでも通用しますか？

はい。食品衛生責任者は都道府県が認定する資格ですが、全国共通で有効です。ただし、開業時には営業許可を取得する地域の保健所で手続きが必要になります。

Q2：防火管理者には「甲種」と「乙種」がありますが、どう違いますか？

主に施設の収容人数で分かれます。甲種は「30人以上」、乙種は「30人未満」が対象。甲種を取得すれば乙種相当の施設にも対応できます。

Q3：講習に落ちることはありますか？

基本的に試験なし・出席評価型の資格が中心のため、落ちることはほとんどありません。ただし、遅刻・欠席・寝ているなどで「修了と見なされない」ケースはあるので注意が必要です。

Q4：どの資格も履歴書に書いていいのですか？

国家資格や公的講習修了証は基本的に記載可能です。一方、趣味系の民間資格や称号（例：認知症サポーターなど）は、職務経歴書や自己PR欄での活用が適しています。

Q5：更新が必要な資格はどれですか？

酒類販売管理者（3年）や消防設備点検資格者などは更新が必要です。更新講習や再手続きが必要になる資格もあるので、取得前に有効期間を必ず確認しましょう。

Q6：地方在住でも取得できる資格はありますか？

はい。ただし、講習の開催地が都市部に集中している資格もあります。「オンライン対応」「eラーニング形式」の資格を選ぶと、地方在住者でも取りやすくなります。

Q7：無料で取得できる資格はありますか？

「認知症サポーター」「普通救命講習（自治体主催）」など、一部資格は無料または数百円で受講可能です。自治体・施設によって費用補助が出る場合もあるため、確認がおすすめです。

Q8：副業や開業に活かせる資格はどれですか？

「食品衛生責任者」は飲食開業に必須、「ラジオ体操指導員」や「認定電気工事従事者」は副業講師・個人事業向きです。目的に応じて使える場面が明確な資格を選びましょう。

Q9：仕事をしていても取得できますか？

多くの講習は1日または土日開催で、社会人でも無理なく参加可能です。受講日程が合わない場合は、eラーニング対応や複数日程開催の講習を選ぶと調整しやすくなります。

Q10：複数の資格を同時に取得するのは可能ですか？

可能です。中には同じジャンルの講習を連続で受講できる施設や、1日で複数資格をまとめて取得できる講座パッケージもあります。ただし、日程・費用が重ならないよう注意が必要です。

まとめ

試験なしで取得できる資格は、忙しい社会人や資格初心者にとって最短でスキル証明できる貴重な選択肢です。特に飲食・建設・介護・ITなど、実務直結型の資格を選べば、就職・転職・副業にも活用できます。

ただし、受講地域や有効期限など注意点も多いため、事前にしっかり確認を。自分に合った講習を見極めて、ムダなくキャリアアップにつなげましょう。